「小水力発電」関連記事数の推移をまとめてみた
昨日、「再生可能エネルギー特別措置法案」が成立しました。
これを機に、再生可能エネルギーが普及してゆくことでしょう。
当ブログでは、再生可能エネルギーでは「小水力」をイチオシとしてきたのですが、「再生可能エネルギー特別措置法案」が成立というタイミングで、これまでの「小水力」への関心の高さの推移を振り返りたくなり、簡単に調べてみました。
関連記事数の推移
日経テレコンに収載されている記事のうち、「小水力発電」を含む記事を年代別にカウントしてみました。
2006年 19 / 160
2007年 24 / 179
2008年 41 / 373
2009年 72 / 703
2010年 105 / 947
2011年 138 / 935 (8月26日まで)
（朝日、読売、毎日、日経） / （全記事）
分子は「朝日、読売、毎日、日経」の記事数で、分母は「全記事」です。
2008年に転機
数字をみると、「小水力」は2008年以降に注目が集まってきたことが分かります。
2008年といえば「全国小水力利用推進協議会のホームページ」が立ち上がった年ですね。
その頃、私もシンポジウム「コミュニティ・エネルギーの可能性を探る」に参加していました。
「コミュニティ・エネルギーの可能性を探る」(J-WatER)に参加 編集
2009年にプチ・ブレイク
そして2009年には麻生総理の「（小水力は）極めて大きな意味を持つ」という発言が飛び出します。
「（小水力は）極めて大きな意味を持つ」 麻生総理
http://d.hatena.ne.jp/Farmers_Energy/20090618/p1
これは、とても印象に残るスピーチでしたね。
2011年、震災後に普及はじまる
そして2011年、震災を経てやっと「再生可能エネルギー特別措置法案」成立となるわけですね。いまや国民の多くが、太陽光、風力、地熱、水力、バイオマスなど、地域特性を生かしたエネルギー源を組み合わせる必要性を認識するにいたっています。
小水力に限ってみても、いまやtwitterなどでは小水力の話題は溢れていますし、勉強会なども活発に開かれ、実際に設備数も増加しているようです。当然ながら、小水力発電がもつ、地域主権・地産地消といった社会的な側面にも注目が集まっています。
これら小水力の注目度ＵＰは「全国小水力利用推進協議会」をはじめとする水力発電関係者の地道な努力のたまものであると思います。
今後は
震災を経た我々が後世に残すべきものは、世界トップレベルの都市群と、元気な地方ではないでしょうか。都市は、経済の中心として世界とつながり、地方は地産地消を旨とするのがよいかと思います。再生可能エネルギーの促進は、その両方に資する政策であろうと思いますので、ガンガンやってほしいと思います。
「小水力」関連記事も、今後は増えてゆくでしょう。楽しみ、楽しみ。
